EBITDAとは?計算方法と中小M&Aでの使い方、財務DDで確認すべき注意点
「EBITDAの5倍でどうでしょう」。M&Aでよく聞くこの指標の計算方法と価格への使い方、限界と財務DDで確かめる点を図解します。
- EBITDAは利息・税金・減価償却費を引く前の利益で、簡易には「営業利益+減価償却費」で求めます。
- M&Aでは調整後EBITDA×倍率で企業価値を出し、純有利子負債などを引いて株式の価格にします。
- EBITDAには設備投資・運転資本・税金が入っていないため、それだけで判断するのは危険です。
- 財務DDでは、EBITDAの計算の範囲と調整の根拠を一つずつ確かめます。
EBITDAとは何?どう計算するのか?
EBITDAは、利息・税金・減価償却費を差し引く前の利益のことで、中小企業では一般に「営業利益+減価償却費」で簡易に計算します。
英語の Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の頭文字で、「利払前・税引前・償却前利益」などと呼ばれます。たとえば営業利益6,000万円、減価償却費2,000万円なら、EBITDAは8,000万円です(説明のための例)。のれんの償却費も足し戻します。
借入の多さ、税金、減価償却の方法(定率法か定額法か)の違いに左右されにくいため、EBITDAは「本業が生み出す現金」に近い数字として使われます。ただし、あくまで近い数字であって、手元に残る現金そのものではありません。
中小M&Aでは、EBITDAをどう価格に使うのか?
調整後EBITDAに倍率を掛けて企業価値を出し、純有利子負債などを差し引いて株式の価格を求めるのが基本です。
倍率を掛けて出るのは、借入金の返済に回る分も含めた会社全体の価値です。株主の取り分を出すには、借入金を引き、余った現預金を足し戻します。
「債務に近い項目」には、未払の残業代や先送りした修繕などがあり、どこまで含めるかが価格交渉の論点になります。
EBITDAと営業利益・正常収益力はどう違うのか?
EBITDAは営業利益に償却費を足し戻した数字で、調整後EBITDAはそこから一時的な損益などを直した「普段の稼ぐ力」です。
| 指標 | 求め方 | 分かること | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 営業利益 | 売上高-売上原価-販売費・一般管理費 | 会計上の本業の利益 | 減価償却の方法で変わる |
| EBITDA | 営業利益+減価償却費など | 本業が生む現金に近い力 | 決算書の数字のまま |
| 調整後EBITDA | EBITDA±一時的・異常な損益の調整 | 普段の年の稼ぐ力(正常収益力) | 調整の根拠が要る |
| フリーキャッシュフロー | EBITDA-税金-設備投資±運転資本の増減 | 実際に手元に残る現金 | 将来の投資計画で変わる |
価格の計算に使うのは、決算書のEBITDAではなく調整後EBITDAです。たとえば、多店舗の会社で毎期のように出る店舗の閉鎖損は、特別損失に表示されていても、普段の損益として扱うことを検討します。
EBITDAだけで評価すると、何が危ないのか?
EBITDAには設備投資・運転資本の増加・税金が入っていないため、同じEBITDAでも手元に残る現金が大きく違うことがあるからです。
特に注意したいのは、次のような会社です。
- 設備の更新を先送りしている会社:EBITDAは良く見えます。近いうちに必要な投資は、債務に近い項目として価格から差し引くことも考えます。
- リースを多く使う会社:会計処理によってリース料が費用か償却費かが変わり、EBITDAも変わります。
- 売上が伸びている会社:売掛金や在庫が増え、運転資本に現金が吸い込まれます。
売り手の「調整後EBITDA」は、財務DDで何を確認するのか?
売り手の調整後EBITDAはそのまま使わず、足し戻した償却費の範囲、営業外・特別損益の扱い、調整の根拠、設備投資と運転資本の水準、直近の推移を一つずつ確かめます。
売り手側の資料は価格を高める方向に偏りやすく、「一時的な費用だった」として足し戻された費用に、実際には毎年かかる費用が含まれていることがあります。オーナー企業では社長の役員報酬が相場とずれていることも多く、買収後に経営者を外から招くなら、その報酬の水準でEBITDAを直します。
意向表明の段階では「進行期のEBITDA見込み×倍率」で価格を示し、DDの結果で見直す進め方がよく見られます。この場合、調整後EBITDAが下がれば倍率を掛けた分だけ価格も下がり、倍率5倍なら1,000万円の減少で価格は5,000万円下がる計算です(説明のための例)。
よくある質問
EBITDAは何と読むのですか?
EBITDA倍率は何倍が相場ですか?
EBITDAがマイナスの会社は買えないのですか?
- プライスウォーターハウスクーパース株式会社編『M&Aを成功に導く 財務デューデリジェンスの実務〔第4版〕』(中央経済社、2014年)
- 佐和周『M&Aにおける財務・税務デュー・デリジェンスのチェックリスト』(中央経済社、2016年)
※本記事は一般的な情報の提供を目的とするもので、個別の案件についての助言ではありません。図表の数値は説明のための例であり、実際の評価は個別の事情によって異なります。